【高齢者は集団自決】美術の老害とは違うテレビ評論家の国際戦略

美術と老害というテーマで本に書く予定で、まだ情報集めの段階です。「高齢者は集団自決！」と主張する経済学者は国民に大人気で、テレビのレギュラー的な地位を得て、国際会議への招待も決まったそう。

日本を壊す外国移住国民が、なぜ国際的に評価されるかは単純な話で、世界は常に上位の目標テーマを持ち、1989年のベルリンの壁崩壊の年から、資源大国ソ連と科学イノベーション大国日本を解体し、分割統治に変えるコンセンサスがあります。

バブルがはじけたのは日本のおごりなどではなく、国際的な日本つぶしが発令されていたことを知らないと、皆さんの暮らしも振り回されるだけです。日本だけがデフレ不況なのは、社長がバカで社員がサボリだからではありません。故意にデフレに落とす勢力が内外にいます。

「高齢者は集団自決」は国民の分断を率先するので、日本を弱体化させて資産を買い叩きたい国際社会は喜ぶわけです。それで日本をしっかりと着々と壊してくれた議員は、海外からの評価が高くなります。そしてその動機の根底に、貨幣観の倒錯がひそんでいます。

つまり高齢者にコストがかかればかかるほど、実際には国は経済成長します。なぜなら国の政府は出費する際に必ず通貨を追加で新発行して、その新造分のお金を民業に出費するから。高齢化社会はお金を追加発行する機会を用意し、経済成長になるのです。老害はウソ。

ところが国民はこの仕組みを知らず、高齢者にかかったコストは若者が負担するのだと全く勘違いしています。国民は、社会のお金を増量させようとする議員を嫌い落選させます。それで通貨総量が減り一人の所得も減り、日本だけが不自然に没落しテロ社会へ進んでいます。