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日本の経済低落は、故意に自国通貨を削減して起きました。故意と言えるのは簡単な話で、各国政府は打ち出の小づちを持っていて、自分の国のお金を自在に増減できます。増やすのを積極財政や財政出動と呼び、減らすのを徴税と呼びます。

アメリカのバイデン大統領は今、公共投資に力を入れています。公共投資とは、政府がお金を(デジタルで)刷り足して、民間企業に業務委託して払い、国民のサイフに入れる作業です。国民は増えたお金で飲んで歌って、絵画や彫刻を買ったりして好景気が加速します。

しかし大統領の意図を日本人は理解できません。ある動画サイトでアメリカ人が「ケイキヲアゲルニハ、ニチギンガ、ナニモナイトコロカラ、オカネヲダスダケデス」と力説していました。そのお金が民間所得になります。しかし、日本人の的外れなコメントが並んでいました。

日本人はこう考えています。「画家が版画を出せば、その画家はおしまいだ」と。「出した版画を後で返せなくなるから破綻する」という理屈です。いつ誰に作品を返す義務を作者が負うかは誰も言わずに、破綻だ破綻だと叫び続けて24年。当時の高校生ももう40歳。

日本人はアメリカを冷たい目で見ています。「ドルを発行して、後で返せなくなればドルは紙くずになる」と。「その時は全額を国民が税金で賠償するから、国民は破産する」と。「どちらにしてもアメリカは終了だから、今後は中国の傘下に入ろう」と。

ところが中国もまたデジタル人民元を出しまくり、国債発行累積残高は日本の2倍のアメリカの、さらに3倍に達するとされます。最初に中身が破綻したのは、日本の社会科の教科書だったオチです。ちなみに政府赤字の大きさ4位はドイツです。ここでピコンとひらめくはず。
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現代美術はインチキの詐欺ってホント?
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