女性は理事会が長引く・元総理の活躍を再考【老害とデフレ不況】

東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の前会長は83歳の元総理大臣で、発言を切り取られ辞任しました。伏線は、2020年8月に元総理が台湾の元総統の葬儀に出席し、日本代表で献花した報道でした。「きっと報復を受けるぞ」と陰謀論が予言されていたのです。

元総理の発言はラグビー界の実態への不満だったのですが、口で災いをつくるキャリアが長く、もういいよ的な想定された流れになりました。ただ、この騒動で考える必要があるのは、元総理の人脈でスポーツ行政を切り開いた功績をたたえる声の正当性です。

日本の伝統でも、ベテランは次世代へ業務を引き継がせるために、後輩を現場訓練して人材づくりするものでした。ところが世襲議員はともかく、他人はそうでもなくなったのが平成令和の大問題です。先輩が後輩に技術を教えず、世代交代が進まない傾向です。

デフレ不況が生んだ日本破壊の一面といえます。インフレ好況と違い、デフレ不況だと個人は自己責任主義で守りの姿勢になり、組織が縮んでいくのです。それはどういうかたちか。

30年近い不景気のリストラブームで起きた現象は、先輩が後輩に技術を伝授したとたんに、実力を得た後輩だけを残して、教え役の先輩をクビにしてコストカットする風潮です。経済縮小して途上国化するにつれ、世代交替が途絶えていく理屈になります。なぜか。

先輩たちは生涯現役を目指し、後進が伸びないよう押さえ込み、次世代のエースが生まれないようにして、地位を明け渡さないという、自然な感情が生まれたと考えます。つまり老害が日本を傾けたのではなくて、貨幣観の誤りで起きたデフレ不況が老害を促進している構造なのです。