芸術は難しい現代美術はわからない抽象絵画はちょっと・謎を理解する質問回答

あらゆる職業人は、自分の責務を業界への貢献と繁栄に広げます。日本国民は特にそうした社会性が強いのかも知れません。日本人温厚説へのカウンター的にスパイト行動が言われますが、堅固な仲間意識の国民性の方が大きい。だから単純な自己責任に変えたら失墜しました。フォークグループのアリスの谷村新司が先日亡くなり、追悼でどの曲がベストかの話題で、『チャンンピオン』が一番との声が多かった。この曲はラブソングでなく、...

戦争の足音以外で日本に迫る脅威は当面は二つ。経済衰退と移民拡大です。経済衰退は新自由主義の策略、移民拡大はグローバリズムの策略です。二つは関係が深く、連携して国家破壊し国の資産を資本家が所有し独占する目的です。あと40日で『失われた30年』が35年目に入り、アラフォー不況が確定した記録更新中の日本で、物価高騰の混乱が続きます。現象を説明すれば、緊縮財政と消費税増税で通貨削減して所得減となり、続いた貧困化...

日本国が経済成長せず貧困化した原因は、緊縮財政と消費税増税による通貨削減です。皆の所得を年々減らし、物を売れなくさせる政治プログラムです。新自由主義に基づき、故意にわざと意図的に国を売り崩す。それを誰が指図したのか。グローバル資本家たちです。金融界とつながる、産業界の大物がバックにいます。国を故意に貧困に変え、国家丸ごとの時価総額を下げ、国内の資産価値を下落させます。金欠で維持できず吐き出した資産...

昭和時代にアメリカに続きGDPが世界2位の日本は、平成に3位に落ちました。来年、令和6年にドイツに抜かれ4位に落ちるとIMF（国際金融基金）が予言しました。IMFは新自由主義の支持組織でもあり、日本の没落と解体を望む立場である話は今回はやめましょう。日本崩壊願望は、飛鳥時代から築いた日本の資産を、グローバル資本家たちが安く買い取るチャンスです。問題は、日本人の勘違いの妄想が今も続いている点です。GDPが4位に転落...

カルト教団のサリン事件で知られたのが、洗脳やマインドコントロールというだまし方です。洗脳された者も自らを正常な人と思っているのが怖い部分。日本人の大半を洗脳した嘘の例が「国費は国民が負担する」「消費税は預り金」で、国民はまだ正常化できません。洗脳だから。海外から「失われた30年」と呼ばれる経済停滞とデフレ不況は、まだ力強く続く。そして国民は現状を強める方を選ぶから洗脳は怖い。日本の伝統や先祖伝来の無...

SNSで激しい誹謗中傷の炎上に加わった加害者が、後にネット報道社に動機を語りました。仲間との一体感にゾクゾクする興奮があったそう。皆でリンチするきずな。この犯罪の中心的な原因はネットだと言われますが、著者は平成デフレ不況が主因だと訴えてきました。日本の国策は、国土全体の価値を下げる貧困化です。「なぜそんなことを？」は簡単な話で、世界は1980年から新自由主義とグローバリズムに染まっています。今の日本は忠...

現代のナチスが現れ育つと、新聞テレビなどの報道機関は、当然ながらナチス側に味方して、ナチスの敵と戦うようになります。なぜそうなるのか。いや、そうではなく、なぜこの結論が皆にとって違和感があり、意にそぐわないかを問いたいところ。ナチスは絶対権力者なのであり、逆らった新聞社や放送局は抑圧され、幹部や家族が投獄されたり不審死などが待ち受けています。絶対権力というものの恐ろしさを、現代人がよくわかっていな...

日本では死刑判決から6カ月以内に執行する法律ですが、忠実に守ろうとする動きはなく、平均7年半以上と、規定の15倍にも伸びています。最近ネットによく出る「6カ月以内を遵守せよ」の声に簡単に応じてはだめ。動機が時代錯誤の財源論だからです。刑務所の維持費や収容者のコストは公金なので、そのお金を国民が払ったり、社会が負担したりはあるわけがないのです。公金とは追加発行した当該年の自国通貨の増分で、刑務所の経費が...

タイタニック号はカナダの東ニューファンドランド島近く3650メートルの深海に沈んでおり、それを見学する潜水艇タイタンが1070メートルの水圧でつぶれ5名全員が亡くなった事故。日本経済の『失われた34年』に無理に話をつなげると、国営と民営の差が浮かび上がります。特に採算を度外視してまで安全を追究する場合、たとえば海軍の潜水艦などは、国営でないと成り立ちません。民営で建造すると採算を気づかい、コストパフォーマン...

日本で民主制は根づいていないと言われますが、実はその逆です。江戸時代から民意は比較的通っていた面があるし、天皇の位置づけもうまくはまり、さりげなく民主的に近かった。それよりも現代になってから、新たに民主制への理解度が下がった感じが強いのです。認識不足のひとつは「多数決の原理」です。本来のルールは、少数意見が優先的に通りはせず、退けられ切り捨てられるのが正当です。利権を取り合う場として間接民主制の代...

だまされている人に「あなたはだまされている」と教えると何が起きるか。取り返しがつかない場合ほど、「だまされてなんかいない」と抵抗する心理が起きてしまいます。これは未練がましさなのか。著者は昔少年雑誌の巻頭特集「シールがすごい」を見て、通販で購入したことがありました。オートバイのイラスト図のシールなどとともに、足跡のシールも買いました。「長さ30センチの特大の足あと」と大書きされていました。しかし届い...

統一地方選挙が終わりましたが、公約のダマシ文章はすぐわかります。たとえば「日本を変えましょう」は「皆さんを幸せに変える」ではありません。「国を変える」とは、よその大国に主権を明け渡す意味です。地元民が不幸を飲む意味。痛い目にあうことを容認させる意味の文言が、パンフにちゃんと書いてあります。この種のスパイ工作的な候補者が増えた原因は、一語で説明できます。新自由主義です。新自由主義経済とは国のセキュリ...

金余りとは逆の現況なのに増税し続ける政策に対し、国民は「苦しい」とは言うものの「間違っている」とは言いません。みんなで税金の機能を誤解して、他国と逆をやっているとも気づかず、正しい文句も言えずに現状に甘んじています。国会議員が居眠りするケースでも、居眠り議員に税金を返させる要求は筋違いで、議員の歳費は公金と呼ぶ追加造幣分です。この税の話はやめて、議員たちの居眠りに戻ります。寝ている国会は大学の授業...

『東日本大震災の犠牲者を笑う高校生の"不謹慎テロ動画"が、大炎上』というネットニュースがありました。この事件で落胆させられたのは、悪質な高校生への批判内容の方です。個人のモラル低下を非難する声が圧倒的に多かったのです。自己責任主義の悪弊です。日本は『失われた30年』と呼ぶ経済不調が34年目です。デフレ不況が26年目。今日より明日が貧困という26年にすっぽり入った18歳の少年は、異常な感覚や思考を余儀なくされま...

テレビを見ない持たない若者が増えた理由は、ネット情報で足りるからだけではないようです。テレビに嘘が多いからだという。ひとつは虚偽情報の流布で、一例が「高齢化で国民の負担が増えるからもっと増税が必要になる」の耳タコのフェイク報道です。国の出費を国民が負担する時代は1973年に終わりました。政府が国民に通貨を供給し、食わせ養っていく方式に完全に入れ替わったのです。国民が負担すると考えている人は、もはや生き...

あらかじめ情報を知っておいて助かった体験は普段もよくありますが、先に怪情報や偽情報を仕入れてしまう失敗もあります。2023年2月は変に寒い毎日が続きましたが、地球寒冷化の報道はなかったのでしょう。地球温暖化説を先に吹き込まれているせいもあります。洗脳効果で卑近な例は、ロシアウクライナ戦で生じた物価上昇を誤導した経済論でした。「日本もいよいよ物価が上がり、嬉しい好景気になりました」式の誤報がラッシュでし...

今日本で起きている「世界でまれな貧困化」は、国民が選挙へ行かなくなったせいで起きています。1980年代から「このままでは政治不信が起きる」が野党の決まり文句でしたが、すでに起きた現在この言い方は影をひそめています。選挙には必ず固定票や組織票という、あまり変動のない確実な支持者の得票があります。大きい争点があれば支持政党のない浮動票が増えて山が動く現象が起きます。浮動票たちが、政治の無策にあきれて背を向...

ネット動画に手品の種明かしがよくあります。視聴者からのコメントに「人間不信になった」との不可解な声がありました。その人は、かつて知人がスプーンを曲げたのを見て、超能力だと思ったそう。後で動画を見て初めて、超能力ではなく市販の手品道具だったと知ったのです。知人は手品であることを隠して、僕に超能力だと思わせ続けた。嘘をついて平然としていたその態度が、今になって腹が立って人間不信に陥ったという声です。こ...

1円と4円の関係が二つありました。ひとつは道に落ちている1円玉を拾うなという説です。拾うためにかがんで立ち上がるのに、人体が消費するカロリーが4円分になるから。もうひとつは1円玉の製造費が4円かかる説でした。作れば作るほど損するという発想で、国のやることは意味不明の無駄が多いものだとして、昔から疑問が言われてきました。当然ながら、1円玉の製造に何円かかろうが、問題はありません。製造コストが高すぎるなら工...

電気自動車の先端企業テスラ社のイーロン・マスク氏がツイッターを買収し、大改革を始めました。すでに日本側も解雇が始まっているとか。ツイッター社を買収した動機は、赤字企業を安く買い、黒字にして売却するM&Aビジネスです。ツイッターの低迷は、サービスツールの性能の行き詰まりもあるでしょうが、SNSの主催企業に特有の、表現の自由と検閲の問題が影を落としています。典型が米共和党トランプ大統領のアカウント停止で、米...